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日本とアメリカのサプリメント市場

アメリカ人に「サプリメントを使ってる？」と尋ねると、大半が「使っているよ。」と返答してくると思います。それくらい、アメリカではサプリメント（栄養補助食品）は人々の生活に深く根付いており、アメリカ国内にはサプリメントを扱うお店が数多く存在するのは勿論のこと、医師が治療のためにサプリメントを使うことも多々あります。これを数字に表すと、アメリカ国内の成人人口の60%以上がサプリメントを利用していることになります。

法的な背景

アメリカでは1994年にDSHEA（サプリメント健康教育法）が制定されました。これによって、サプリメントは「ハーブ、ビタミン、ミネラル、アミノ酸などの栄養成分を1種類以上含む栄養補給のための製品」と定義されました。DSHEAの制定で注目すべきは、“情報の開示”ができるようになったことです。それまでは、製品ラベルに情報が表示されていませんでしたが、これを機に、国民が購入時に「何に効くのか」「どう使えばいいのか」といった情報を手に入れられるようになりました。現在の日本ではサプリメントは食品でしかありませんが、厚生労働省も自分の健康は自分で守ろうという概念を持つ「食育基本法」の制定（2005年6月）や保険機能食品制度（2001年4月）によって、厚生労働省の規格を満たしたサプリメントには栄養成分の機能を表示できるようになりました。

予防医学の概念

日本とアメリカでは健康保険制度が違います。日本の保険は強制加入ですから、病院に行けば少ない負担で医療を受けることができます。この日本の制度には長所と短所があります。この制度は病気になった後に負担を減らすというものですから、病気の予防という観点からすると決してよいものではありません。自分で健康管理に注意して、病院に行かない人も、健康管理の意識がなく、調子が悪くなれば病院に行って薬をもらいにいく人も、負担は同じです。この制度では、健康管理に注意している人が、損をした気分になっても不思議ではありません。一方、アメリカでは日本のように誰でも健康保険に加入しているわけではないので、病気になったら、高額な医療費を負担しなければならない現実があります。ですから、アメリカ人は、金銭面からも病院に行きたくはないのです。そのために、アメリカでは病気の予防をする意識がとても高いのです。栄養を補助するサプリメントが注目される理由はここにあります。日本でも今後、健康保険制度の見直しが検討されるので、医療に頼らない自己健康管理が注目されているのです。